【虎ノ門/東急不動産G】組織変革を推進する人事企画・採用パートナー【フレックス有】

【株式会社リエネ・エナジーとは】

持続可能なエネルギーを届け、生き生きと暮らせる未来を

太陽光発電、風力発電、水力発電等の発電所の開発、発電、運営・管理（アセットマネジメント / O&M）や蓄電所事業など、様々な環境エネルギー事業を展開し、地域とともに、持続可能な社会の実現に取り組んでいます。

業務内容

★★経営に直結する人事戦略を推進★★
　組織課題を経営層に提言し、あなたの施策が会社の成長を左右します

★★データドリブンな人事を実践★★
　サーベイ分析、採用KPI管理など「数字で語る人事」として成長できます

★★高い裁量とスピード感★★
　提案→実行のサイクルが早く、やりたいことを形にできる環境です

★★人事プロフェッショナルへの成長★★
　採用から制度設計まで幅広く経験し、人事プロフェッショナルを目指すキャリアも描けます

具体的には・・・
これまでの経験・知見と適性を考慮の上、以下の業務からオンボーディングしやすい業務から
取り組んでいただきます

【採用戦略の立案・実行】新卒・中途
◆ 採用計画・戦略設計
　事業計画に基づく中長期採用戦略の立案
　各部門の人員ニーズ分析・採用要件定義
　採用KPI設計（応募数・選考通過率・入社率・定着率）と予算管理
◆ 採用チャネル最適化
　求人媒体の選定・効果測定・改善
　人材紹介会社の選定・折衝
　ダイレクトリクルーティング、リファラル採用の企画・推進
◆ 採用実務・ブランディング
　求職者対応、面接調整、面接対応、会社説明会の企画・実施
　採用ピッチ資料・求人票の作成・改善
　採用データ分析とPDCAサイクル推進

【人事企画・組織開発】
◆ 人事制度の設計・運用・改善
　評価制度の設計・運用改善
　賃金制度の設計・見直し（報酬体系、昇給・賞与の仕組み）
　等級制度の整備、キャリアパスの可視化
　人事データ分析（離職率・定着率分析、人件費シミュレーション）
◆ 組織開発・エンゲージメント向上
　エンゲージメントサーベイの設計・実施・分析
　組織課題の特定と改善施策の立案（退職予兆者の特定、離職防止施策）
　研修制度の企画・運用、社内勉強会の企画・実施
　経営への人事データ分析・提言

必要な能力・経験

【必須】
◆ 人事実務経験2年以上
　以下いずれかの経験
　人事企画業務（制度設計・改善、組織開発など）
　採用業務　　（戦略立案、KPI管理、媒体運用など）
◆ 基本的なPCスキル
　Excel　　　（関数、ピボットテーブル、グラフ作成）
　Word　　　（規程・制度ドキュメントの作成）
　PowerPoint（経営報告資料、プレゼン資料の作成）
◆ 事務作業を的確に処理・対応できる方

【歓迎要件】
◆ 経営層向けの人事データ分析資料作成の経験
◆ ノーコード・ローコードツール（Kintone等）やBIツール（Power BI等）の使用経験

【当社の魅力】
■再エネ事業の拡大とともに、会社の成長を実感できます
　東急不動産ホールディングスグループとして再生エネルギー事業拡大を見込んでおります。
■経営に近いポジションで活躍
■人事プロフェッショナルとして成長できる環境
★在宅勤務相談の上、利用可能/服装はオフィスカジュアルです！

面接回数

2〜3回　※予定／変更可能性あり

【職種 / 募集ポジション】
【虎ノ門/東急不動産G】組織変革を推進する人事企画・採用パートナー【フレックス有】
【雇用形態】
正社員
【給与】
年収 4,000,000円 〜 7,000,000円
月給制 月給 286,000円〜500,000円 ■月給内訳 グレード給：207,000円〜384,000円 ライフプラン手当：29,000円 固定残業代：50,000円〜87,000円 ■賞与実績 年2回支給
【勤務地】
東京都港区虎ノ門1-2-8　虎ノ門琴平タワー

会社情報

【会社名】
株式会社リエネ・エナジー
【本社所在地】
〒105-0001　東京都港区虎ノ門1-2-8　虎ノ門琴平タワー
【設立日】
2012年1月25日
【事業内容】
再生可能エネルギー発電所の開発・発電・運営管理
【従業員数】
連結451名（2026年3月末現在）
【資本金】
連結47億3,257万円
【サスティナビリティ】
リエネ・エナジーは環境エネルギーを普及・拡大させることで、重要な社会インフラであるエネルギーの安定供給を実現すること、地域社会を元気にすること、そして世界の共通課題である気候変動への対応に向けてCO2削減に貢献することを掲げ、環境エネルギー事業に取り組んでいます。 また、脱炭素の推進にとどまらず、生物多様性の保全や地域との共生など、さまざまな環境・社会課題を統合的に捉え、持続可能な社会の実現を目指すとともに、ESG(環境・社会・ガバナンス)やSDGs(持続可能な開発目標)への取り組みを推進し、企業の社会的責任（CSR：Corporate Social Responsibility）を果たしてまいります。