【累計調達額100億超のヘルスケアスタートアップ】事業開発・アライアンス

「すべての人が、納得して生きて、最期を迎えられる世界を」

私たちMICINは、「すべての人が、納得して生きて、最期を迎えられる世界を」 というビジョンの実現に向け、様々なサービスの開発、取り組みを実施しています。

会社紹介資料を公開しています。事業、組織、制度などについて記載がありますので、是非一度お目通しください。

■会社紹介資料

(https://speakerdeck.com/micin_hr/micin-company-introduction-hui-she-shuo-ming-zi-liao-67f2bb8a-f585-4c48-9b3b-2b7330b071d0)

また、社員紹介や制度紹介は公式noteに掲載しています。ぜひご覧ください。

MICIN公式note「MICINの邁進Days」(https://note.micin.jp/)

仕事内容

弊社はビジョンである「すべての人が、納得して生きて、最期を迎えられる世界を」 の実現に向け、様々な事業・プロダクトで、医療の領域に変革を起こすことを目指すヘルスケアスタートアップです。

当社はビジョンの実現に向け、複数の事業を展開しています。
今回の募集は、複数の事業のうち、
・オンライン医療事業
・メディカルエクスペリエンス事業
において、さらなる事業拡大に向け、様々な事業会社や医療機関など外部パートナーとのアライアンス・協業を企画し、プロジェクトをリードできる方を募集いたします。
配属については、面談でのコミュニケーションを通じてディスカッション・ご提案させてください。

参考：
・経済産業省によるスタートアップ支援プログラム「J‐Startup2021」選出
・ソーシャル経済メディアNewsPicksの記事「日本のトップ投資家10人が選ぶ、すごいスタートアップ50社」選出
・「日経優秀製品・サービス賞」最優秀賞受賞

必要な経験・スキル

以下のいずれかのご経験をお持ちの方
・製薬企業や医療機器メーカー、医療機関や研究機関での共同研究のリード、アライアンスマネジメントのご経験
・IT企業での事業開発のご経験
・戦略コンサルティングファームにおける実務経験

歓迎する経験・スキル

以下のようなご経験・知見をお持ちの方
・医療・ヘルスケア領域でのご経験
・新規事業開発/事業企画や事業グロースに関わったご経験

その他

以下の要素をお持ちの方は当社へのフィットが高いと思います
・社会貢献性の高い事業への興味・関心
・今までの経験をアンラーニングして、さらに自身の成長を加速できる姿勢
・自らが強いオーナーシップを持ち、事業を成長させていけるマインドセット

【職種 / 募集ポジション】
【累計調達額100億超のヘルスケアスタートアップ】事業開発・アライアンス
【雇用形態】
正社員
【給与】
年収 7,000,000円 〜 11,000,000円

【勤務地】
105-0003 東京都港区西新橋三丁目3番1号　KDX西新橋ビル4階
リモートワーク可だが、以下は原則出社 ・各部門ごとに設定された出社曜日（週2日） ・全社会開催時（月1日） 残りの日については、チームの成果最大化に向けて、各自がオフィスワーク、リモートワークを選択（業務上物理作業・顧客対応が必要な職種は出社必須が多い可能性あり）

会社情報

【会社名】
株式会社MICIN
【所在地】
〒105-0003　 東京都港区西新橋三丁目3番1号　KDX西新橋ビル4階　 ※2024年12月16日に上記へ移転
【設立】
2015年11月26日
【代表者名】
代表取締役　原 聖吾
【事業内容】
・メディカルエクスペリエンス事業 ・デジタルセラピューティクス事業 ・保険事業
【休日・休暇】
・休日：完全週休2日制（土・日）、国民の休日 ・年次有給休暇 　・法定年次有給休暇：入社日5日、半年後5日付与 　・特別年次有給休暇： 　　・夏季休暇分（7〜9月に取得） ：3日 　　・誕生日休暇分（誕生月に取得） ：1日 ・年末年始休暇：原則として12月30日から1月4日
【勤務体系】
Grade・役職に応じて以下いずれかの勤務形態となります ・専門業務型裁量労働制（11:00−16:00を勤務推奨時間としております） ・企画業務型裁量労働制（11:00−16:00を勤務推奨時間としております） ・フレックスタイム制 （コアタイム11:00−16:00） ・管理監督者
【その他】
・社会保険（完備） ・関東ITソフトウェア健康保険組合
【働き方】
【リモートワーク可】 個人とチームの成果最大化に向けて、各自がオフィスワーク、リモートワークを選択する ただし、週2日の出社が必要。ほか、業務上の物理作業や来客、その他対面コミュニケーションが必要・有効と会社により判断された場合は出社の必要性あり