サイバーセキュリティ

サイバーセキュリティ人材を募集しています！

仕事概要

【事業の特色】
2018年5月に東京都民銀行と八千代銀行、新銀行東京東京が3行合併し誕生。持株会社の傘下にきらぼし銀行やUI銀行などを擁する地域金融グループ。
メイン化取引、事業承継などのストラクチャードファイナンスへの取組みにより貸出残高、顧客向けサービス業務利益は大幅に増加している。銀行発足以降、ファイナンスの専門部署を複数新設しプロフェッショナル人材の採用増加に注力している。
2024年3月期以降は賃上げ等の人的資本投資やDX施策への投資などにより経費は増加するが、各営業強化策を通じて今後も高い収益力を維持していく見通し。
【会社組織の特色】
「首都圏における中小企業と個人のお客さまのための金融グループとして、総合金融サービスを通じて、地域社会の発展に貢献する」という経営理念の下、【金融にも強い総合サービス業】を目指しております。「社会貢献」「組織の発展」「自己実現」「自らの幸せを実現させること」を役職員が共通してもつべきフィロソフィーとして策定し、そのフィロソフィーを実現する役職員の行動指針として「高い志をもつ」「どうしたら出来るのかを常に考える」「結果にコミットし、果敢に挑戦し続ける」を定めております。
中途採用者を含めて多種多様なバックボーンを持つ人間が働いており、自由で挑戦的な組織風土となっております。
【業務内容】
きらぼしグループのサイバーセキュリティ施策全般の企画・推進に関する以下の業務。
・サイバーセキュリティに関するルール策定や見直し
・セキュリティ関連のポリシー・スタンダードの策定
・サイバーセキュリティに関するリスク評価の企画・推進
・サイバーセキュリティに関する各種訓練の企画・推進
・サイバーセキュリティに関する技術的対策高度化の企画・推進
・セキュリティに関するインシデントへの対応

必須スキル

【事業の特色】
2018年5月に東京都民銀行と八千代銀行、新銀行東京東京が3行合併し誕生。持株会社の傘下にきらぼし銀行やUI銀行などを擁する地域金融グループ。
メイン化取引、事業承継などのストラクチャードファイナンスへの取組みにより貸出残高、顧客向けサービス業務利益は大幅に増加している。銀行発足以降、ファイナンスの専門部署を複数新設しプロフェッショナル人材の採用増加に注力している。
2024年3月期以降は賃上げ等の人的資本投資やDX施策への投資などにより経費は増加するが、各営業強化策を通じて今後も高い収益力を維持していく見通し。
【会社組織の特色】
「首都圏における中小企業と個人のお客さまのための金融グループとして、総合金融サービスを通じて、地域社会の発展に貢献する」という経営理念の下、【金融にも強い総合サービス業】を目指しております。「社会貢献」「組織の発展」「自己実現」「自らの幸せを実現させること」を役職員が共通してもつべきフィロソフィーとして策定し、そのフィロソフィーを実現する役職員の行動指針として「高い志をもつ」「どうしたら出来るのかを常に考える」「結果にコミットし、果敢に挑戦し続ける」を定めております。
中途採用者を含めて多種多様なバックボーンを持つ人間が働いており、自由で挑戦的な組織風土となっております。
【業務内容】
きらぼしグループのサイバーセキュリティ施策全般の企画・推進に関する以下の業務。
・サイバーセキュリティに関するルール策定や見直し
・セキュリティ関連のポリシー・スタンダードの策定
・サイバーセキュリティに関するリスク評価の企画・推進
・サイバーセキュリティに関する各種訓練の企画・推進
・サイバーセキュリティに関する技術的対策高度化の企画・推進
・セキュリティに関するインシデントへの対応

歓迎スキル

■経験
・金融機関のサイバーセキュリティ業務に関わった経験
■知識・スキル
・ITインフラやネットワークに関する基本知識
・Webアプリケーションに関する基本知識
・情報処理安全確保支援士、CISSP、CISM、情報セキュリティマネジメント

求める人物像

応募概要

給与

400万円 ～ 1,200万円

勤務地

東京都

雇用形態

正社員

勤務体系

・通常営業日：8:30-17:00
・フレックス制あり（11:00-15:30）
・休憩時間：休憩60分
・平均残業時間：平均20時間/月

・完全週休2日制（土・日）
・祝日
・年末年始
・リフレッシュ休暇（土日含め連続9日間）
・ミニリフレッシュ休暇（土日含め連続4日間）
※その他休暇制度あり

試用期間

あり（6ヶ月）

福利厚生

・社会保険完備
・通勤交通費：全額支給（月額上限あり）
・残業手当：管理監督者対象は、時間外手当は支給対象外となります。
・従業員持株会
・企業型確定給付年金（企業型４０１K）あり
・グループ会社保有保養所利用可
・総合福祉団体定期保険
・育児支援諸制度
・従業員融資、持株会、社宅、保養所（直営・契約）など